液状化対策工法

首都圏を襲った液状化

東日本大震災では津波の被害がクローズアップされていますが、首都圏において大きな被害をもたらしたのは「液状化」です。

沿岸の埋め立て地だけでなく内陸部でも数多く発生し、住宅地に被害を及ぼした液状化現象。

そんな怖い液状化を未然に防ぐことができます！

液状化現象とは？

液状化は、どうやって起きるの？

液状化発生メカニズム（略図）　～軟弱砂層～

地盤は土、砂、水、空気が均衡に混ざって構成されています。この地盤が地震の大きな揺れでゆるい砂は下部から締まり、砂粒子間にあった水（間隙水）は上部に逃げ出します。この水によって浅い部分の砂は飽和され液状化を起こします。液状化が起こると重たい建物は沈み、軽いマンホールは浮き上がります。結果的に家は大きく傾きます。

液状化対策は地盤調査から

ボーリング試験をしなくても、液状化判定ができる「SDS試験」

「SDS試験」により、スクリューウエイト貫入試験方法（旧スウェーデン式サウンディング試験方法）では困難であった土質の判定が可能になりました。土質の判定により、各土層ごとの液状化の可能性や地盤全体の液状化の程度を判断できます。

従来並みの調査コストで、土質の情報不足による判定ミスを回避することは、将来の地盤に関するトラブルを未然に防ぐことにも繋がります。

液状化対策工事は「砕石パイル」

弊社では地盤補強だけでなく、液状化対策も以前から研究してきました。

液状化現象は、砂質土地盤で水位が高い（ＧＬ-3.0m以浅）地盤で起こる可能性があります。液状化の被害を少なくするため透水層（砕石40-20）の設置を提案しています。

液状化対策（間隙水圧消散工法）施工例

標準図

平面図

基礎の下とその周りに砕石を敷き、雨水浸透桝を設置。
砕石から上がってきた水を効率よく抜き、液状化の抑制効果を上げていきます。

液状化阻止メカニズム（略図）　～軟弱砂層＋砕石パイル～

ハイスピード工法は、天然の砕石を柱状に詰め込むことで、地盤そのものを強くする技術です。
砕石はその隙間に水が通りやすいため、地震の揺れにより上昇した水圧（水）は、砕石パイルを通じて外部に排出して、液状化の影響を抑制します。

砕石パイルによる液状化対策（施工イメージ図）

地盤の下から湧き出した水を外部に排出して液状化を緩和します。

※オプション施工

戸建住宅だけでなく、アパート，マンション，店舗，工場等の建築物にも対応可能です。

液状化がもたらした責任問題！

液状化対策は建築基準法施行令に規定されています

国土交通省告示1113号　第二（平成13年7月2日）では、地震時の液状化による地盤の変形について有害な損傷、変形及び沈下が生じないことが定義されています。今後ますます住宅会社の施工責任は問われることになります。

避けては通れない液状化確認！
　⇒　設計士（ビルダー）の責任として避けられない。
　⇒　液状化の判定と対策が必要となる。

告示第1113号とは？

建築基準法施行令第93条の規定に基づき、地盤調査方法並びにその結果に基づき地盤の許容支持力度及び基礎杭の許容支持力を定めるもの。

地盤の許容応力度を定める方法は、次の表の（1）項、（2）項又は（3）項に掲げる式によるものとする。ただし、地震時に液状化するおそれのある地盤の場合又は（3）項に掲げる式を用いる場合において、基礎の底部から下方2m以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンデイングの荷重が1kN以下で自沈する層が存在する場合若しくは基礎の底部から下方2mを超え5m以内の距離にある地盤にスウェーデン式サウンデイングの荷重が500N以下で自沈する層が存在する場合にあっては、建築物の自重による沈下その他の地盤の変形等を考慮して建築物又は建築物の部分に有害な損傷、変形及び沈下が生じないことを確かめなければならない。

（国土交通省告示第1113号第二抜粋）

分譲した市の責任問題

市の分譲地の中の一部だけが液状化したため、住民は市の責任問題を追及しています。

液状化は今後分譲をする方に、大きな責任問題になる可能性があります。

東日本大震災でのハイスピード工法施工物件

液状化被害状況

①　液状化対策用の透水層は設置していなかったが、周囲の住宅に比べ被害は少なく液状化被害を免れた。

②　液状化対応をしていないにもかかわらず、被害が小さかったことは、液状化対策設計をすることで、より有効であることを確認できた。

③　液状化地域では液状化対策の設計をしていなくても、基礎下に砕石（40‐20㎜）透水層を作っておくことで被害を軽減できる可能性が高い。

砕石透水層標準図

基礎砕石の下に厚さ30cmで砕石40-20を敷き、間隙水を分散する。（青い着色部）