地盤改良、地盤調査ならハイスピードコーポレーション

家を建てる前にまず地盤

大切なあなたの土地（地盤）は大丈夫ですか？
住宅建築で軽視しがちな地盤問題は、今や社会問題です。

強度と価格ばかり重視した地盤改良は、私たちの大地に大きなしこりを残しています。
今後、住宅建築をお考えの皆様、もう一度、あなたの土地（地盤）に目を向けてください。

安心で安全な地盤づくり

安心で安全な地盤づくりに、私たちがお役に立ちます。
家づくりは一生に何度もできないことですから、しっかりした地盤にしてゆるぎないものにすることが大切です。
また、家具のように後からやり直せるものでもありませんので、しっかりと取り組む必要があります。

このように大事な地盤づくりを考えたときに、絶対に安全な材料を用いること、強く安全であることを目標として、天然砕石を材料にした地盤改良「HySPEED（ハイスピード）工法」を開発しました。
接着剤や固化剤を使っておりませんので、土壌汚染や産業廃棄物とならず、安心して使っていただけます。

既存の地盤改良工法のようにあらかじめ決まった杭を使ったり、地盤を補強しない工事と異なり、 砕石パイルをその地盤にあうように確実な施工で１本づつ造り上げ、砕石パイルと砕石パイル周辺の地盤の支持力を複合させて、 地盤の支持力を高める地盤改良工法です。

新技術のピストンバルブ（先端ドリル部分）で施工材（砕石）を突き固めます。
ピストンバルブのハンマー転圧機能により、従来の施工時間を大幅に削減します。
砕石パイル施工後は基礎工事へと、すぐに取り掛かれます。
※基礎工事は地盤改良部分の強度試験後となります。

(1) HySPEEDドリル（直径４００ｍｍ）により地盤を掘削
(2) 天然砕石（直径２０～４０ｍｍ）を投入
(3) 砕石厚３０ｃｍ程度にハンマー転圧（ピストンバブル）をして、
  十分しめ固めしながら地表まで砕石パイルを構築します。

締め固めの効果は、一般的に直径４００ｍｍで掘削したものに直径４５０ｍｍ分の砕石を使用し、
掘削壁にその砕石を食い込ませ、砕石パイル周辺に圧密を促進します。

100年に一度の大雨と、大地震を想定した強度があります。
十勝沖地震（震度6.4)や阪神大震災（震度7）でも、岸壁で大きな被害が発生しましたが、
砕石を使った地盤改良では大きな被害はなく、現在の地盤改良工法の中では最適とされています。

HySPEED工法の鉛直支持力については、
建築技術性能証明（ＧＢＲＣ性能証明第 09-20号　改2）を取得しており、 適用範囲は下記のとおりです。

砕石パイルの寸法

直径	Φ４００ｍｍ，Φ４５０ｍｍ，Φ５５０ｍｍ
施工深さ	最大深さ６．５ｍ、補強体の長さ１．０ｍ～６．５ｍ
置換率	０．３７以下
打設ピッチ	０．７５ｍ～２．３ｍ 但し、Φ４５０ｍｍは０．８５ｍ以上　Φ５５０ｍｍは１．００ｍ以上

使用材料

粒の大きさの範囲	Φ２０ｍｍ～４０ｍｍ
種類	コンクリート用砕石４０２０ Ａ，Ｂ（ＪＩＳ　Ａ　５００５　コンクリート用砕石および砕砂） 再生粗骨材ＲＨＧ４０２０ Ａ，Ｂ（ＪＩＳ　Ａ　５０２１　コンクリート用再生骨材Ｈ） 単粒度砕石Ｓ４０（３号）（４０３０）　（ＪＩＳ　Ａ　５００１） 単粒度砕石Ｓ３０（４号）（３０２０）　（ＪＩＳ　Ａ　５００１） 単粒度砕石３号と４号を容積比１：１で混合したもの

適用構造物

下記①～④の条件を全て満足する建築物

適用構造物	① 地上3階以下 ② 高さ13ｍ以下 ③ 軒高10ｍ以下 ④ 建築面積1000㎡以下（平屋に限り建築面積2000㎡以下） 下記のその他構造物 長期接地圧150kN/㎡以下の構造物とする 例）L型擁壁（H≦3.5m）、重力式擁（H≦3m）、ボックスカルバー、路体盛土及び築堤（H≦5m）、練積み造擁壁（H≦5m）、橋台

「地盤補強工法」として平成20年8月特許取得済み 登録番号：特許4373451

ＮＥＴＩＳ　新技術情報提供システム

新技術情報提供システム（NETIS）とは、「公共事業等における技術活用システム」によって蓄積された
技術情報のデータベースで、直轄事業及び補助事業に係わらず公共工事に活用できる技術を可能な限り網羅したものです。

平成19年9月より、NETIS新技術活用システムに掲載されておりました、SK-070007「HySPEED（ハイスピード）工法」の掲載期間は平成25年10月で終了致しました。

地盤保証　会社認定　取得

ジャパンホームシールド(株)、シールドエージェンシー(株)、(社)ハウスワランティ、(社)住宅技術協議会の認定を取得しています。

低炭素化社会

弊社ではこれまでの地球温暖化防止国民運動｢チーム・マイナス６％｣･｢チャレンジ２５キャンペーン｣に参加し、
温暖化防止対策を推進してまいりました。
今回新たに発足した「Fun to Share」にも引き続き参加し、低炭素社会の実現に向けて取り組んでまいります。